【ＳＴＡＰ細胞は巨大な利権？】2014.4.11（金）

シェアさせていただきます。 なるほどね。 国は小保方晴子さんを護れ！ です。

うなばらゆうさんの「利権」をシェア

以下ねずさんのひとりごとってブログからの転載です

裏読みは大事ですよね！

　小保方晴子さんの記者会見が昨日行われ、そのことについて今日のワイドショー番組は話題がもちきりのようです。けれども、肝心なことはまったく報道しようとしていないと思われるので、これについてひとこと書いておこうと思います。

　そのいちばん肝心なことというのは、「ＳＴＡＰ細胞が完成すれば、それは巨大な利権になる」という問題です。 　ＳＴＡＰ細胞というのは、いわば万能細胞です。何にでも生まれ変わることができる。 ですから、たとえば肝ガンや胃ガンに犯され、その一部切除などをするという医療治療を施したとき、このＳＴＡＰ細胞があれば、切り取った内蔵などを、まるごと再生することができる。少し考えたら誰にでもわかることですが、これが実現すれば、まさに従来医療をひっくり返す、まったく新たな治療方法が確立するわけです。　そしてその根本となる細胞についての世界特許を持った人もしくは団体は、将来にいたるまで、数百兆円規模の巨額の利権を手に入れることができることなのです。

純粋な科学の話を、欲得の話にすり替えるなとお叱りをうけるかもしれません。けれどＳＴＡＰ細胞は、ただの細胞ではなくて、ものすごく大きな将来の経済的利益をもたらす細胞なのです。

小保方晴子さんが、ＳＴＡＰ細胞の実験に成功し、その細胞を完成させます。そして彼女が、そのことを論文にします。 　ネイチャーに、理研のスタッフとして論文を掲載する場合、理研内部でも当然のことながら、実験結果に関しての検証と確信を持ってでなければ、そもそもネイチャーに論文など掲載させません。

　ではその論文に、小保方さんがＳＴＡＰ細胞を作るための手段方法の全部を載せるかといえば、答えはNOです。これはあたりまえのことで、論文結果がまだ特許の申請もされていない段階で、全部公開すれば、論文を誰がいつ発表したかなどまったく問題にならずに、実験結果を真似て先に特許申請した者が、将来のＳＴＡＰ細胞による（数百兆円規模の）利権を得ることになるからです。ですから論文はあくまで論文であって、作成方法は丸裸にはしない。　これは最先端の科学技術分野では、あたりまえのことです。　実験成功と、公表の問題は、まったく別なのです。

一方、理研からすると、小保方晴子さん個人が特許をとってしまえば、理研の利権（だじゃれではありません）になりません。難癖をつけて小保方さんを利権から放逐し、その実験結果と実験ノートを手に入れることができれば、ＳＴＡＰ細胞に関する将来の利権は、すべて理研のものとなります。あるいは小保方さんと一緒に実験をしていたという別な先生が、理研に協力するカタチでその仲間入りすれば、その先生も、将来利権にありつけるかもしれない。とにかく数百兆円規模なのです。　この問題を度外視して、ただ「論文に嘘があったかなかったか」というだけの問題にすり替えが行われていること自体が、私からみると、きわめて疑わしく思えるのです。

　小保方晴子さんの問題が最初に報道されたとき、それからしばらくして、支那の学者がＳＴＡＰ細胞の生成に成功したというニュースが流れました。ところがいつの間にか、この報道はウヤムヤになり、結局は実験に成功していなかったようだ、ということになりました。まるでいつもの悪い冗談と同じですが、すこし考えたらわかることですけれども、小保方さんノートがあれば、他の学者でもＳＴＡＰ細胞を作ることができるのです。　理研には２冊のノートの提出しかなく、これではＳＴＡＰ細胞は生成できないから小保方さんは嘘を言っているという報道がありましたが、逆に小保方さんが全てのノートを提出していたら、小保方さんは丸裸です。身を守る術はまったくなくなるし、それこそ下手をしたら殺されかねない。

　もし、支那がそのデータノートを入手して、実験し、成功していれば、日本の小保方さんは、実験に嘘を言って放逐された人、支那の学者こそが実験を成功させた人となり、数百兆円の将来利権は、支那のものとなります。彼らは、直後に「できました〜〜！」と声をあげましたが、その後、ウヤムヤにしています。　つまり、２冊の小保方ノートだけでは、彼らは実験に成功できなかったわかです。もしこれが工作なら、工作は大失敗となったわけです。

　要するに今、最大の焦点となっているのは、実験を成功させるための小保方ノートを手に入れることです。そのために日本のメディアを使って、小保方さんを追いつめる。　追いつめられた小保方さんが、そのノートを公開すれば、実験は失敗だった、ＳＴＡＰ細胞は小保方方法では生成できないと公式発表しておき、そのあとで、担当の学者を変えて（もとの小保方実験の方法そのもので）、ＳＴＡＰ細胞生成に成功したと発表すれば、その利権は理研のものになるし、そのノートを入手した国があれば、その国が将来の巨額の利権を手に入れます。

　そういう意味において、いまや小保方さんは、理研だけでなく、世界中のＳＴＡＰ細胞利権を横取りしようとする人たちから狙われているわけです。それに対して、彼女は、いまたったひとりで戦っている。

　このことを、本来あるべき「国益」という視点から考えてみます。 これは実はわたしたちの生活にも関係する大きな問題だからです。

　日本の学者が、あるいは組織が、ＳＴＡＰ細胞の生成に成功し、将来の医療の大革命を実現し、そのための基礎となるＳＴＡＰ細胞に関する特許権は、日本が持っているという状態を考えていただきたいのです。　世界中のどこかで、切除した人体のＳＴＡＰ細胞による復元や、美容のためのお肌のＳＴＡＰ細胞による再生なんてことが行われると、その都度、ＳＴＡＰ細胞の開発特許者に特許料収入がはいります。ということは、世界中で行われる手術やお肌再生ごとのお金が、日本にはいってくるのです。その利益が日本国内に蓄積されれば、日本人全員の生活を、将来にわたって豊かにします。それだけのインパクトが、このＳＴＡＰ細胞実験にはあるわけです。

　小保方さんご自身は、いわば科学者としての実験バカで、医療で困っている人たちのために、自分にできることを、一生懸命研究してきた方であろうと思います。けれどその実験の成功は、あまりにも巨大な利権を孕むものです。　中規模の国家なら、年間の国家予算の何倍もの収益を生むのです。

　そういう意味では、この問題は、今の段階では、「論文に嘘があったかなかったか」とか、美人の小保方さんが何々教授とできていたのではないかなどという興味本位の報道が云々など論外で、国が全力をあげて小保方さんを完全に保護し護らなければならないものと思います。

　もしこれが米国で起きたことならば、少し考えたらわかることですが、ホワイトハウスが小保方さんを保護し、軍の実験施設内に専用のラボを移して、あらゆる国家予算を与えて小保方さんの実験を援護し、ＳＴＡＰ細胞による軍事治療をまず実現し、自国内にその生成法と利権を完全に確立した後に、これを公表することでしょう。それだけの値打ちのある実験なのです。だって、戦闘によって外傷を負った兵士が、まるで元通り復活できるのです。

　ところが日本の場合、これだけの大実験であっても、理化学研究所は特殊法人とはいえ、要するに民間任せです。民間団体というのは、利益でどちらにでも寝返るものです。特殊法人ですから、なるほど政府のお金で運営されていますが、お金が出されているということと、管理されているということは、まったく別な問題です。そしてどんなに国益を損ねようと、儲かれば良いというのが、民間団体（法人）です。

　それがわかっていても、政府はその民間団体の内部で起きた問題には、「理研の内規に従ってご対応いただくしかありませんな」というコメントの発表くらいしかできないでいます。これが戦後の日本国政府の体たらくです。

　日本は、個人主義ではなく、集団性を重んじる和と、結いの国です。 　小保方さんの問題は、単に小保方さん個人の問題ではなく、日本の国益の問題、すなわち、わたしたち国民ひとりひとりの問題です。

　私は、むしろ小保方さんを、いまは国家の力によって完全に保護し、彼女の実験をささえて、将来の国のために、そして世界中の困っている人のためのお役に立てるようすること。それこそが、いま、いちばん必要で、求められていることと思います。その結果、小保方さんの実験が不成功に終わったのだとしても、それはそれで科学技術の最先端の世界では、いたしかたないことにすぎません。　むしろ、あらゆる万難を差し置いて、実験を成功させ、その結果を世界の多くの人に役立てることの方が、何百倍も何千倍も必要なことです。

　ちなみに、ちょうどいま、「小保方さんが実験ノートを全部提出していない」という話をテレビでやっています。 「バカなことを言わないでいただきたい」と思います。 出せるわけがないです。 なぜなら、それを出した瞬間、小保方さんの実験成功の利権を狙う者たちからしれみれば、小保方さんの存在価値も、小保方さんの実験のためのこれまでの努力も、全部なくなるだけでなく、小保方さんの身の安全さえも保証されなくなるのです。 ノートなど、肝心のところは出さないのがあたりまです。